新築住宅でも住宅形状によっては雨漏り修理が必要になる

住宅形状によっては雨漏りが起こりやすい?

雨漏りが発生する原因には、老朽化が大きく関わっています。老朽化により、雨を防げずに家の中に入り込んでしまうのです。ですが、築浅住宅でも雨漏りが発生する可能性は十分にあります。ここでは、住宅形状と雨漏りに関する紹介をしています。

新築住宅でも雨漏りするのですか?
デザイン性を重視した新築住宅では、雨漏りが発生する可能性が高いです。雨に強い機能を持つ家は、雨水が他の箇所に流れないような作りになっています。ですが、最近は屋根や壁にベランダや天窓を付け、見た目にこだわった作りをしている住宅が多い傾向にあります。様々な設備が増えると、その分雨が当たってしまい劣化が進んでしまいます。また建築にかかるコストも下がってきており、雨に強い住宅を作ることのできる職人を雇えないのです。そのため、新築住宅でも雨漏りが発生します。
手抜き工事という訳ではないのですか?
施工管理や職人の設計ミスという可能性も十分あり得ます。建築する際、雨水が入り込まない構造にしますが、施工業者のミスで雨水を上手く地面に流せず雨漏りが発生している、という感じです。他に、複数の施工業者が建築に関わる場合に、情報伝達ができずに設計ミスが起きるケースもあります。このようなケースは、建築を行なう職人が建築に関する知識や技術を十分に持ち合わせていないせいで起こります。建築業界では年々人手不足となっていて、経験に乏しい職人が多いせいです。
解決策はないのですか?
新築住宅で雨漏りが発生した場合は、品確法を利用しましょう。品確法は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で、雨漏りが発生したらこの法律が適用されます。建築されて10年以内に雨漏りが発生した場合は、建築を行なった業者が修理と修理費用を負担する義務が課せられます。雨による被害は深刻ですし、放置すると倒壊の恐れがあるということもあり、現在10年の保証が義務付けられています。

相談機関を利用する

傘と家

日本には、雨漏り修理に関することを相談できる専門の機関があります。その相談機関は、お客さんに代わってどこから雨水が入り込んでいるのか、そして修理するにあたり品確法が適用されるかどうか、しっかり調べてくれます。他にも、修理が必要と判断できた場合、修理業者との交渉も代行してくれます。修理業者が行なう雨漏り修理にも立ち会い、確実に修理しているかも確認してもらえます。相談機関のサービスを利用すれば、雨漏りに関する不安を解消でき、適切な対処法を提案してもらえます。

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